excitemusic
記述スタイルは、まとめ あるいは、リンク集、気が向けば ちょっと評論
by highlite
ICELANDia
S M T W T F S
1 2 3 4
5 6 7 8 9 10 11
12 13 14 15 16 17 18
19 20 21 22 23 24 25
26 27 28 29 30
カテゴリ
以前の記事
フォロー中のブログ
最新のトラックバック
キャッシング
from ローン
【セキュリティと暗号化】..
from 旬なキーワードでお得なブログ..
【送料無料】ウェルキャッ..
from スキャナのエプソンとキヤノン
悪質ウイルス「ボット B..
from 便利なソフト
HDDクラッシュ!ハード..
from ハードディスクが壊れた!
迷惑メール条件付で容認へ..
from アクイユガーデン
PLCアダプター
from mathematicsの日記帳
PLCの普及にNTTが後..
from ネット社会 : 今日の動き
★PLC って 便利 便..
from ミラーサイト
「コンセントでネット 品..
from Life goes on
タグ
その他のジャンル
ファン
記事ランキング
ブログジャンル
画像一覧


カテゴリ:NHK news( 18 )
“震度5強”の情報を誤送信
“震度5強”の情報を誤送信
1日午前、東京の墨田区が委託している業者から「区内で震度5強の地震が発生した」という誤った内容のメールが区民などおよそ5000人に送信され、区ではおよそ40分後に訂正するとともに謝罪しました。 9月1日 15時0分
誤って送信されたのは、墨田区内で1日午前10時に震度5強の地震があったという内容のメールで、午前10時1分に区民などおよそ5000人に送られました。区の職員がミスに気づいて40分余りあとに訂正と謝罪を記したメールを再度流しましたが、午前11時までに区役所には区民などから36件の問い合わせがあったということです。誤ったメールは墨田区役所が配信を委託している千代田区内の業者から流されたもので、区では業者と連絡を取って原因を調査しているということです。これについて墨田区防災課の浜田将彰課長は「たいへんご迷惑をおかけし、おわび申し上げたい。原因を調査し、再発防止に努めたい」と話しています。 9月1日 15時0分

[PR]
by highlite | 2007-09-01 06:33 | NHK news
次世代無線通信で連携の動き
次世代無線通信で連携の動き
車などで移動しながら高速でデータのやりとりができる次世代の無線通信をめぐって、「NTTドコモ」がADSL大手の「アッカ・ネットワークス」などと組んで参入を目指すことを決めるなど、企業の間で連携を模索する動きが加速しています。 9月1日 5時43分
次世代の無線通信は、移動する車の中でも動画のやりとりなど高速のデータ通信ができるものです。9月から参入を希望する事業者の受け付けが始まりますが、総務省は、競争を促すために、携帯電話事業を行っている会社が単独で参入することを認めていません。このため、「NTTドコモ」は、ADSL大手の「アッカ・ネットワークス」と合弁を組んで参入を目指すことを決め、大手商社などにも連携を働きかけています。総務省は、全国規模での事業展開は最大で2社に限って参入を認める方針ですが、携帯電話会社では、「ソフトバンク」も「イー・アクセス」と提携して参入を目指しているほか、「KDDI」も「京セラ」などと組んで事業の免許を申請する方針です。さらに、PHS事業を手がける「ウィルコム」も参入を目指しており、通信各社が4つの陣営に分かれて参入を目指す構図になっています。 9月1日 5時43分

[PR]
by highlite | 2007-09-01 06:09 | NHK news
スマートフォン 競争激化へ
スマートフォン 競争激化へ
通話やメールに加えて、文書の作成などパソコンに近い機能を持った「スマートフォン」と呼ばれる携帯電話の新しい機種を最大手のNTTドコモが発表し、市場の伸びが見込まれるこの分野での競争が激しくなりそうです。 8月31日 6時54分
NTTドコモが発表したのは、スマートフォンと呼ばれる携帯電話2機種で、文書の作成などビジネス向けの機能を盛り込んだうえで、いずれも厚さ16ミリ余りと通常の携帯電話並みの大きさに抑えたのが特徴です。
このうち、台湾メーカーが製造した機種は画面にタッチパネルを採用し、インターネットの閲覧などを片手で操作できるようにしたほか、富士通製の機種では、会社の中では内線電話として使い、外出先では携帯電話として使える機能が備えられています。
携帯電話やPHSの契約数が1億件を超え、市場の伸びが鈍っているなかで、PHSの「ウィルコム」や「ソフトバンクモバイル」などでも企業やビジネスマン向けにこの分野の品ぞろえを強化しており、顧客の獲得競争が一段と激しくなりそうです。 8月31日 6時54分

[PR]
by highlite | 2007-08-25 01:27 | NHK news
ネットの有害情報 規制を検討
ネットの有害情報 規制を検討
青少年問題を担当する高市沖縄・北方担当大臣は、東京・秋葉原にあるインターネットカフェなどを視察し「店舗で青少年が有害情報を見ることができないよう、基準を作るのも一案ではないか」と述べ、有害情報から子どもを守るため、何らかの規制を検討すべきだという考えを示しました。 8月24日 16時34分
高市大臣は24日、東京・秋葉原を訪れ、インターネットカフェや、DVDなどを販売している店舗を視察しました。高市大臣は、インターネットカフェの店長から、入店の際に年齢を確認していると説明を受けたあと、18歳未満の客が利用するパソコンを操作し、「出会い系」や「自殺」などのキーワードを入れて検索しても、そのページに進めないよう規制がかかっている仕組みを確認しました。視察を終えた高市大臣は「18歳未満の青少年に、有害情報を見ることができないパソコンを利用させている店舗は全国的にも半分以下ではないかとみられており、国として、ある程度の基準を作るのも一案ではないか」と述べ、ネット上にはんらんする有害情報から子どもを守るため、法律や都道府県の条例による何らかの規制を検討すべきだという考えを示しました。 8月24日 16時34分

[PR]
by highlite | 2007-08-23 16:50 | NHK news
サイバー犯罪の摘発 過去最多
サイバー犯罪の摘発 過去最多
インターネットを悪用した、いわゆるサイバー犯罪で摘発された事件は、ことし上半期1800件余りと、これまでで最も多かったことがわかりました。
警察庁は、悪質なインターネットのサイトを監視する、いわゆるサイバーパトロールを徹底して、摘発を強化することにしています。 8月23日 14時20分
警察庁によりますと、ことし6月までの半年間にインターネットを悪用したサイバー犯罪で摘発された事件は、1808件と去年の同じ時期より6件増え、半期ごとの統計を取り始めた平成15年以降で最も多くなりました。
このうち、毎年増加傾向にあった企業などのコンピューターへの不正アクセス事件の摘発が156件と去年の半分近くに減ったほか、インターネットのオークションで金をだまし取る詐欺事件も30%余り減って490件となっています。
一方で、いわゆる出会い系サイトなどをきっかけに少女らが性犯罪に巻き込まれる事件の摘発が481件と40%余り増えたほか、人気アニメのDVDを勝手にコピーしてインターネット上で売るなどの著作権法違反事件も127件と3倍近くに急増しています。
警察庁は、悪質なインターネットのサイトを監視するいわゆるサイバーパトロールを徹底して摘発を強化することにしています。 8月23日 14時20分

[PR]
by highlite | 2007-08-23 15:10 | NHK news
ネットの通信量 40%増加
ネットの通信量 40%増加
国内のインターネットで、光ファイバーやADSLといった高速のブロードバンドを通じてやり取りされているデータの量は、ことし5月の時点で去年より40%増えたとする試算がまとまりました。 8月23日 6時31分
総務省が、インターネット接続会社からの聞き取りなどを基にまとめた試算によりますと、国内のインターネット上でブロードバンドを通じてやり取りされているデータの量は、ことし5月の時点で平均毎秒720ギガビットと、去年の同じ月よりおよそ40%増えました。
データ量が増えたのは、文字や写真に比べて容量の大きい「動画」のやり取りや、一般の利用者の間で情報を受信するだけでなく発信する使い方が増えていること、それに、一定の時間ごとに内容を自動的に更新するサイトが増えているためです。
データ量が今後も増え続けると、通信網が込み合って速度が遅くなったり、ネットに接続する料金が高くなったりするといった影響が出かねないことから、総務省は、通信会社が特定の個人や企業の利用を制限できるようにするガイドラインを作るなどの対策を検討しています。 8月23日 6時31分

[PR]
by highlite | 2007-08-04 19:23 | NHK news
厚労省 欠陥ソフトを5か月以上も放置
厚労省 欠陥ソフトを放置
国民が年金などに関する手続きをインターネットで行うために、厚生労働省はホームページ上で特定のコンピューターソフトを提供していますが、このソフトには重大な欠陥があり、利用者がパソコンの情報を盗まれるおそれのあることがわかりました。この欠陥は5か月以上前に見つかっており、厚生労働省は「欠陥を放置したことで利用者を危険にさらしてしまい、申し訳ない。対策を検討している」と話しています。 7月5日 19時44分
厚生労働省の「電子申請・届け出システム」は、インターネットを通じて、健康保険や年金などに関する行政手続きを行うことができます。その際、利用者は厚生労働省のホームページから特定のコンピューターソフトをパソコンに導入しますが、ことし1月、このソフトに重大な欠陥が見つかりました。専門家の調査で、このソフトの欠陥が悪用されると、利用者のパソコンが外部から操られ、情報を盗まれるおそれのあることがわかりました。しかし、厚生労働省は、こうした情報を把握できず、5か月以上にわたって、欠陥が修正された最新のソフトに切り替えたり、利用者に注意を呼びかけたりするなどの対策をとっていませんでした。このシステムの利用件数は、ことし1月から5月までにおよそ4万2000件あり、これまでのところ被害の報告はないということですが、このソフトは社会保険庁でも使われており、利用者のパソコンは、提供されたソフトによって被害を受ける可能性が出ています。これについて、厚生労働省統計情報部の情報企画室では「欠陥のあるソフトを放置し、利用者を危険にさらしてしまい、申し訳ない。情報収集が不十分だったのが原因で、注意喚起を行うなど対策を検討したい」とコメントしています。電子申請のシステムの安全性に詳しい、産業技術総合研究所情報セキュリティ研究センターの高木浩光主任研究員は「ソフトを提供する場合、利用者を危険にさらさないよう、常に最新の対策を取ることは常識であり、数年前から繰り返し指摘されていたことだ。利用者の安全に最も敏感であるべき国が、5か月以上にわたって、欠陥のあるソフトを使わせていたのはまったく信じられない話で、事実を利用者に公表し、早急に対策を取るべきだ」と話しています。 7月5日 19時44分

これまでのところ被害の報告はないということですが
被害に遭っても気が付かないだけでは・・・
いつものとおり?!NHKニュスは、実状が見えてこない、何かボカされている。
[PR]
by highlite | 2007-07-03 00:34 | NHK news
高齢者のネット利用 大幅拡大
高齢者のネット利用 大幅拡大
ことしの「情報通信白書」によりますと、インターネットを利用する高齢者は大きな伸びを見せており、特に60歳から64歳の世代では、去年12月現在で、利用率が50%を超え、3年間で20ポイント余り増えています。 7月4日 5時10分
「情報通信白書」によりますと、去年12月現在のインターネットの利用状況を世代別に見てみますと、▽20歳から29歳が94.4%で最も利用率が高く、次いで▽13歳から19歳の93%、▽30歳から39歳の92.5%となっています。また、平成15年との比較では、▽60歳から64歳の世代が39%から59.7%と、3年間で20ポイント余り増えているほか、▽70歳から79歳が12.2%から32.3%、▽80歳以上でも8.6%だったのが16%となるなど、高齢者の利用が大きく拡大しています。
このほか、情報通信機器の保有状況を、所得別に見てみますと、▽年収200万円未満の世帯では全体の29.8%がパソコンや携帯電話・PHSのいずれの機器も持っていないのに対し、▽600万円から800万円ではこうした機器をいずれも持っていない世帯は13.6%、▽2000万円以上の世帯では8%で、所得に応じて大きな開きがでています。 7月4日 5時10分

[PR]
by highlite | 2007-06-29 19:40 | NHK news
マイクロソフト社の「ワード」など 国は購入せず
では、OSとしてのマイクロソフト社のWindowsは、どうなの?
それとも、ここで言うソフトは、アプリケーション・ソフトのことか?
では、ISOなどの国際的な規格や国内のJIS規格に基づいた製品に該当するのは、何か?
「ワード」など 国は購入せず
中央省庁で使う文書作成などのコンピューターソフトについて、国は、特定の製品ばかり購入するのは公平性に欠け公共機関として認められないとして、1日から、マイクロソフト社の「ワード」など標準的な規格と互換性のないソフトを原則として新たに購入しないことになりました。
7月1日 21時1分
コンピューターソフトは、メーカーが異なると文書やデータを十分に読み込めないいわゆる互換性のない製品が少なくありません。このため同じソフトを買い続けることになりますが、国は、こうした購入のしかたは公平性に欠け公共機関として認められないなどとして指針を作り、1日から運用が始まりました。指針では、新たに購入するソフトはISOなどの国際的な規格や国内のJIS規格に基づいた製品を優先するとしています。最も広く使われているマイクロソフト社の文書や表計算のソフト「ワード」や「エクセル」は、現段階ではこうした規格に沿っていないため、業務に支障がある場合などを除き原則として今後購入できなくなります。マイクロソフト社は、ワードやエクセルについても国際規格として認めるよう引き続き働きかけたいとしています。総務省行政管理局の石田直裕局長は「これまでIT製品の購入に関しては、特定の商品を持つ業者が有利になるということがあったが、新たな指針の導入で公平性が確保され、業者間の競争が促進されるはずだ」と話しています。
7月1日 21時1分

[PR]
by highlite | 2007-06-26 20:12 | NHK news
ネットのウイルス 14万種類
十束一からげに「ウイルス」と呼んでしまうこの勝手なニュースが広がることの方が怖い!
ネットのウイルス 14万種類
インターネット上で見つかったコンピューターウイルスは14万7000種類と2年前のおよそ2倍に増え、特にパソコンから銀行口座のパスワードなど個人情報を盗み出すウイルスの増加が著しいことがわかりました。 6月23日 15時11分
これは、経済産業省の関連団体「JPCERTコーディネーションセンター」が情報セキュリティー会社と共同で行った調査で明らかになったものです。それによりますと、去年12月までに世界のインターネット上で感染などの被害があったコンピューターウイルスは14万7600種類と、2年前と比べておよそ2倍に増えました。中でも、インターネット上で窓口を開設している銀行の口座番号のパスワードや、パソコンどうしを結んで冒険などを楽しむ「オンラインゲーム」のパスワードなどを盗み出すウイルスは8900種類で、2年前と比べて40倍と急激に増えていることがわかりました。また、知らないうちに個人情報が盗み出され、銀行から金を引き出されたりゲームのデータを勝手に売買されたりするなどの被害が出ているということです。調査に当たった情報セキュリティー会社は「犯罪目的のウイルスが大量に出回っていることを示すデータだ。誰でも感染するおそれがあり、ウイルス対策ソフトを最新の状態にするなど対策を徹底してほしい」と話しています。 6月23日 15時11分

緊急ウイルス情報 -JOY Computer on Web-
[PR]
by highlite | 2007-06-05 02:06 | NHK news